５月１６日(金）　読売新聞　掲載　（抜粋）

僧侶　踏み出す
「社会の苦しみに寄り添い、救ってこそ仏教」

葬式仏教と揶揄されてきた日本の寺が、社会問題とかかわろうとしている。
僧侶はなぜ動きだし、どのような課題に直面しているのだろうか
　
秋田県藤里町で２００６年に起きた連続児童殺人事件は、今も記憶に新しい。
人口４３００人の静かな農村に深い傷跡を残した。
同町の　曹洞宗月宗寺の袴田俊英住職（49）
住職は、この時、地域とのつながりは都市だけでなく、農村でも崩壊していると痛感した。
　実は、袴田住職は、地域活動を地道に行う僧侶として知られている。
週に１回、町の交流館でコーヒーサロンを開き、町民が顔を合わせる場を設けているのだ。


サロンの目的は、自殺予防
秋田県は１９９５年以来、自殺率ワ−スト1が続き、藤里町ででも毎年数人が自ら命を絶つ。
この現実に向き合った袴田さんは、２０００年、「心といのちを考える会」を発足
顔の見える関係づくりを始めた
「僧侶は寺の外に出て、苦にかかわっていかねばならない」
苦に寄り添い、救うことこそ本来仏教　　との信念が住職にはある。

寺の社会活動は、檀家制度に安住してきたこれまでの在り方に危機感を抱く僧侶によって広がりつつある。　「社会参加仏教」エンゲイジド・ブッディズムという言葉も広まり、寺の公益性への
期待が高まっている。

昨年９月に全青協が行った寺院意識調査（回答341か寺）によると、
約60％の寺が「人々の悩み相談が必要」と答えながら、実践しているのは、半数。
「高齢化問題」「青少年問題」への取り組みも約50％必要性を感じながら
活動しているのは２０％に満たなかった。
実際　仏教界には、今も「寺の務めはあくまで檀家のケアや死者・先祖供養」との考えが根強い

島薗進／東大教授（宗教学）は「日本の仏教教団は、先の戦争を含めて国家に協力してきた歴史
がある。
寄らば大樹の陰で来た。　その歴史と向き合わないまま仏教はどこまで自律して社会活動ができるのか」　日本仏教は国家との関係を問い直してまで、社会へ踏み出すだろうか。

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皆さんは、いかがお考えですか。

この記事を読んで　私は、檀家制度により高額なお布施・高額な戒名代などを要求する僧侶は
必要でない！　日頃から地域の住民と関わりがあり　袴田住職のように　寺の外に出て　市民の苦しみや、悩みに寄り添える僧侶が　一人でも多くいて欲しいと願います。
神戸の企画展での山口県萩市の樹木葬　曹洞宗宝宗寺三上住職　を思い出しました。
根強い　檀家制度に　「新しい時代　新しい僧侶」が風をおくって欲しい・・・応援します！

ここにも、「手元供養」との想いに通じるものがあるのではないでしょうか。